2012/09/27

サービスドメイン変更のお知らせ

AdExchangeLabのサイトを移転しました。

次回投稿からは、下記URLで行います。

http://adexlab.sitepedia.jp/

さらなるユーザビリティの向上と情報量の増加を目指して移転しました。

今後も、AdExchangeLabを宜しくお願い致します


移転先:
http://adexlab.sitepedia.jp/

2012/09/25

XaxisがFacebook Exchange対応のアトリビューション分析ソリューションを発表

先日9/13に正式リリースされたFacebook Exchange(FBX)。

アドエクスチェンジプラットフォームを提供するにあたりフェイスブックが業務提携したDSP業者のひとつであるXaxisが、FBXに対応する包括的な広告購入・分析ソリューションを開始した。これに伴い、Xaxisのクライアントは、フェイスブックのサイト全体に対するアトリビューション情報を得ることができるようになる。

Xaxisによるプレスリリースはこちらから。
http://www.xaxis.com/news/view/xaxis-fbx-release

BlueKaiがモバイル市場の蓄積データを活用開始

BlueKai, a Silicon Valley company at the forefront in helping marketers and publishers become more intelligent about their audiences, is dialing up its presence today with the launch and expansion of its Data Activation System (DAS) into the mobile space. Offering the industry's first ever mobile end-to-end, cloud-based solution, marketers and publishers will now be able to tap into first or third party mobile data to identify, analyze and re-target valuable mobile site visitors as well as prospecting new audiences who are on-the-go.

And to ensure that mobile consumer privacy remains protected, BlueKai is launching its proprietary Mobile Privacy Guard (MPG), a new technology that promises to help users maintain a high level of anonymity on their mobile devices that builds on BlueKai's industry-leading position as a provider of transparent consumer solutions including its white-label registry and opt-out protector.

With the extension of BlueKai's Data Activation System into mobile, marketers and publishers will now be able to leverage a data-driven approach to better profile and reach audiences more effectively and efficiently across this burgeoning landscape – a fast growing channel with 77 percent of the US population owning a mobile phone, according to eMarketer.

"As ad spending on mobile continues to double from last year, marketers are looking for ways to be competitive and effective in this channel," said Cory Treffiletti, Senior Vice President of Marketing for BlueKai. "BlueKai's DAS promises to help marketers and publishers realize the full potential of first and third party mobile data at scale while still providing a solution for maintaining consumer privacy in mobile."

With this announcement, BlueKai DAS' full suite of products including its Data Management Platform (DMP), BlueKai Exchange and audience analytics will now be mobile-aware.

Marketers and publishers who currently gain and activate data intelligence from online and digital channels can now do the same with the data from their mobile site and mobile applications. This includes performing data-driven executions such as retargeting, lookalike modeling and site customization with seamless access to the first mobile data exchange for prospecting audiences in the mobile realm.

BlueKai's extension into mobile is filling a void in the mobile marketplace which has lacked traditional browser based cookies as an effective tool for tracking and measurement. As part of that effort, BlueKai has partnered with AdTruth, a patented device recognition provider, to create a standard for tracking in mobile and for effectively recognizing audiences anonymously across both mobile web and in app for all mobile devices.

BlueKai is also enhancing its mobile technology stack by creating the BlueKai Mobile Privacy Guard, a proprietary technology that ensures consumer anonymity without compromising any value to the marketer. Based on a novel twist on noise injection techniques which are used in various fields to protect anonymity, BlueKai's Mobile Privacy Guard will substitute random noise with value-added recommendations. For example, when a device is "tagged" with actual behaviors performed by a device, a set of recommended attributes are injected into the device profile. This ensures the device is immediately anonymized to protect the consumer, but still valuable and relevant for advertisers.

"As regulators and other policy makers continue to push for privacy by design, BlueKai has once again answered the call by introducing another privacy innovation into the marketplace," noted Alan Chapell, Privacy Advisor, Chapell & Associates. "I applaud the effort to use noise injection as a methodology to enhance privacy in the mobile marketplace."

motionBEATのスマートフォン特化型DSP「Bypass」株式会社ジーニーのSSP「Geniee SSP」と接続

 モーションビート株式会社(本社:東京都港区、代表執行役社長:金子 陽三、証券コード:2497、以下「motionBEAT」)は、提供するスマートフォン特化型広告配信システムDSP(※1)「Bypass」(http://www.bypass.jp/ja/ )において、株式会社ジーニー(本社:東京都港区、代表取締役社長:工藤 智昭、以下「Geniee」、URL: http://geniee.co.jp/ )の提供するSSP(※2)「Geniee」と接続致しましたのでお知らせします。

■Geniee SSPとの接続により、Bypassの広告効果が更にUP!
 2012年4月にサービスを開始したスマートフォン特化型DSP「Bypass」は、サービス開始と共に当社が運営するメディア向け広告プラットフォームSSP「AdStir」と連携し、スマートフォンでは国内初となる広告インプレッションごとの入札の仕組みRTB(※3)を開始しております。
今回、motionBEATのDSP「Bypass」と「Geniee SSP」との接続により、Bypassを利用していただく広告主様の配信先メディアが増加すると共に、RTB取引により、広告効果の向上につながると考えております。

■Bypass 年内国内在庫 100億インプレッション計画!
 Bypassでは年内の国内広告在庫数、100億インプレッションの達成を目指し、今後も接続先SSPを増やしていく予定です。また、広告在庫数増加だけでなく、広告効果を向上させるべく様々な業者との連携を更に強化し、国内No1のスマートフォン特化型DSPとして事業を展開して参ります。

■「Geniee SSP」とは
 Genieeが提供するSSPは、スマートフォンで月間約10億インプレッションの在庫を保有しております。
純広告、DSPやadexchangeからのRTBでの入札、複数のアドネットワークやアフィリエイト広告から最も収益の高くなるように広告を配信します。
国内海外のadnetworkと提携し、媒体社様に圧倒的な広告在庫を提供しています。

(※1) DSP(Demand Side Platform)とは
設定した配信ロジックに従って、最適なユーザーへ広告を配信し広告効果の最大化を狙う、デマンドサイド(広告主側)の広告管理プラットフォームのこと。
(※2) SSP(Supply Side Platform, Sell Side Platform)とは
複数の広告案件を一元管理し、配信を最適化(イールドオプティマイズ機能など)する事で収益の最大化を狙う、サプライサイド(媒体側)の広告管理プラットフォームのこと。
(※3) RTB(Real Time Bidding)とは
RTB広告とは、広告の買い手(広告主、出稿主)が、メディア(媒体)の広告枠を入札形式でインプレッション毎に買い付けを行う広告技術のことであり、これにより広告の買い手(広告主、出稿主)は効果に見合った最適な値付けを行うことで広告効果の向上を図ることができ、また、メディア(媒体)は最も高い入札を行った広告主へ広告枠を販売することができるため、飛躍的な広告収益の向上が期待できる。

 motionBEATは今後も最新アドテクノロジーによる広告ソリューションをグローバルに提供し、急速に拡大するスマートフォン広告市場においてリーディングポジションを獲得するべく全力で事業展開して参ります。

2012/09/24

オプト、「ADPLANワンタグ」とCRITEOのパフォーマンスディスプレイ広告連携開始

オプトは、CRITEOのパフォーマンスディスプレイ広告を「ADPLANワンタグ」を利用して導入するための連携サービスの提供を開始した。

 CRITEOのパフォーマンスディスプレイ広告とは、広告主のサイトに来訪したユーザーの閲覧情報や行動情報を基に、興味・関心の高い商品を推測し、個別のユーザーに対して商品単位でパーソナライズ化したクリエイティブ広告を自動生成して広告配信するもの。

 ADPLANワンタグとは、オプトが提供するeマーケティング支援システム「ADPLAN」シリーズの測定・配信タグ管理システムのこと。

 これまで、CRITEOの広告を導入する際には、サイト内の商品詳細ページ等に、商品IDや価格などページごとに異なる情報を取得するためのタグを設定する必要があった。ADPLANワンタグを利用している広告主は、本サービスによってタグを設定する手間を省くことができ、CRITEOの広告の導入が容易になる。

2012/09/22

媒体社向け SSP『YieldOne®(イールド・ワン)』に関する 特許を取得

 デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)が独自に開発した「YieldOne」は、媒体社の広告在庫販売を自動化し、収益を最大化するSSP(Supply Side Platform)。RTB(リアルタイムビッディング)、アドネットワークのリアルタイム最適化、掲載可否の一括管理などが可能だ。

今回取得した特許は「イールド管理システム、方法及びプログラム」(特許第 5080630号)。これは「YieldOne」のベースとなる技術で、多くのアドネットワーク、アドエクスチェンジ、DSPを活用することにより収益を向上しつつ、運用負担を軽減できるイールド管理システム、方法およびプログラムが含まれる。

2012/09/20

In-Stream ベンチマーク調査結果のレポートが発表 (mediamind)

要約

VAST と呼ばれる動画配信テンプレートを利用した動画広告は約 10 億配信されましたが、全体で 2.84% の CTR(クリック スルー レート)を記録しました。20 億近く配信された VPAID については、CTR は 1.63% に留まりましたが、インタラクション率は 9.57% と非常に高い結果が出ました。

オンライン動画の現状

デジタル マーケティングにおいて、動画が非常に重要な位置を占めてきているというのは、マーケターの皆さんが感じていることでしょう。実際、comScore 社の調べによると、2012 年 6 月に世界中で約 12 億人以上のインターネット ユーザーが約 2,000 億のオンライン動画を視聴したと言います。この数にはモバイル デバイスは含まれていませんが、この他の調査ではオンライン動画の視聴に使うデバイスは、TV や PC からモバイルに移りつつあることも報告されています。
Nielsen 社の 2012 年 5 月の調査「Global Online Consumers and Multi-Screen Media: Today and Tomorrow」によると、2011 年の第 3 四半期(7-9 月)には、全世界のインターネット ユーザーの 74% がオンライン動画を、57% がモバイル動画を見ており、いずれも 2010 年と比較すると微増していることが報告されています。さらに、TV で動画を見る人は 83%、PC で見る人は 84% となり、TV よりも PC の方が初めて比率が高くなりました。その他インターネットに接続可能なデバイスについても視聴者が増えており、電話機能のないモバイル端末が 36%、ゲーム機が 33%、タブレットが 28% となりました。


評価指標(メトリクス)

動画の効果を評価する指標には色々なものがあります。CTR(クリックスルーレート)、Dwell(ドウェル)率、コンバージョンなどで、それぞれ利点も欠点もあります。今回は VAST と VPAID についてはCTR と動画 100% 再生率、VPAID についてはアド レベルでのインタラクション率も合わせて見ていきます。



VASTとは?

VAST (Video Ad Serving Template) とは、In-Stream 動画広告を配信およびトラッキングすることを可能にする、米国 IAB (Interactive Advertising Bureau) 推奨の業界標準規格です。
媒体社側の動画プレーヤーと広告レスポンスが VAST に準拠していることによって、VAST を標準サポートしている MediaMind 側で動画広告を配信・管理することが可能になります。




VPAIDとは?

VPAID (Video Player-Ad Interface Definition) とは、In-Stream 動画広告と媒体社側の動画プレーヤーとの相互通信を可能にする、米国 IAB 推奨の業界標準規格です。
本規格をサポートすることによって、広告へのユーザーインタラクションの発生時に動画コンテンツ側の再生などを制御するようなインタラクティブなオーバーレイ広告などを MediaMind 側で配信・管理することが可能になります。

IAB がこの業界標準を制定した際には、3 つの狙いがあったと言います。特定の媒体社やアドサーバー、ネットワークに依存しない動画配信技術の標準化、広告主のためのクリエイティブ仕様の標準化、そして動画広告の流動性向上(複数の媒体社で同じアセットを利用できる)の 3 点です。

VAST の調査結果

VAST に準拠した In-Stream 動画広告は、その他のオンライン広告に比べるとCTR がいくらか高い結果となりました。comScore 社の調査によると、2012 年 7 月には、全米中で 369 億の動画および 96 億の In-Stream 動画広告が見られたといいます。広告は、全米の人口の約 51.6% にリーチした計算になります。
MediaMind は、2012 年の上半期に全世界で 10 億以上のインプレッションをサンプルとして分析を行い、VAST 準拠の In-Stream 動画広告の CTR は 2.84%、つまりスタンダード バナーの 27.4倍、リッチメディアの約 12 倍という結果が出ました。

VPAID の調査結果

VPAID 準拠 In-Stream 動画広告の CTR は VAST よりも低く、1.63% でした。これにはいくつかの理由が考えられます。
VPAID を利用したキャンペーンはダイレクト レスポンスよりもブランディングを目標としたものであること
視聴者はアドに対してインタラクションを起こしますが、必ずしもクリックするわけではないこと
多くの場合は長尺の動画コンテンツ(TV 番組や映画など)内で配信されており、視聴者をランディング ページや専用サイトに遷移させることは、コンテンツ視聴を邪魔することとなので控えるべきであること


VPAID は CTR が低くとも、視聴者がアドにどのように、何回インタラクションを起こしているかを計測することができます。
VPAID ではインタラクション率(インプレッション数に対して、どのぐらいインタラクションが起こされていたか)を計測することができます。調査の結果は、9.57% でした。キャンペーンによっては、1 インプレッションに対して 5 回のインタラクションがあり、インタラクション率が 500% となるものもありましたが、調査結果の標準化のために 30% を超えるものは分析の際に除外しています。
動画広告、つまり動画を伴うリッチメディア、VAST および VPAID のフォーマットをそれぞれ分析したところ、動画の長さは 10 秒から 30 秒でした。中でも VPAID は 100% 再生された率が高く、68.14%。これに対して VAST は 66.21%、動画を伴うリッチメディアは 57.87% でした。

結論

オンライン動画の需要はますます高まると見込まれます。全米だけのデータですが、eMarketer の予測では、2012 年には 1 億 6,930 万人のインターネット ユーザーが動画を見るのに対して、2016 年には 2 億 140 万人になるだろうと言われています。オンライン動画広告も、PC およびモバイル端末への配信で、2012 年には 29.3 億ドル(約 232 億円)の市場規模から、2016 年には 80.4 億ドル(約 636.5 億円)に成長することが見込まれています。


MediaMind の当調査でも、CTR、インタラクション率、動画 100% 再生率の 3 つのメトリクスで、リッチメディアよりもオンライン動画の効果が高いことが明らかになりました。動画は、クリエイティブ制作のイニシャル コストがかかるものの、その効果は疑いもないところです。MediaMind のデジタル キャンペーン管理プラットフォームの利用により、そのクリエイティブを存分に生かす配信を行い、効果を上げていただくことができます。

2012/09/19

OpenX,モバイルRTBの販売強化のため日本オフィス設立(英文)

OpenX has intensified its presence in Japan by opening an office in Tokyo and hiring Nick Kovac as general manager to meet increasing demand for real-time bidding (RTB) on the web and mobile in the country.

The Los Angeles-based ad tech provider entered Japan in August 2010 through an exclusive partnership with Dentsu’s digital subsidiary CCI to form online ad exchange, OpenX Market Japan (OMJ).

Two years since its launch, OMJ has seen 600 percent growth in volume of ad requests year-on-year, Jason Fairchild, chief revenue officer at OpenX told ClickZ.asia in a phone interview.

OpenX is also gaining momentum in supporting mobile and tablet inventory.

In August, OpenX inked a multi-year partnership with CyberWing Corporation, a media rep for Japan’s ISPs and subsidiary of NEC BIGLOBE, to launch what it claims to be Japan’s first mobile ad exchange that is expected to roll out later this year.

The new private ad exchange would allow advertisers worldwide to buy premium Japanese mobile and app inventory, including smartphones and tablets, from local ISPs – BIGLOBE; Fujitsu’s subsidiary, Nifty Corporation; Twipple, a Twitter mobile client in Japan; as well as from 10 local ad networks.
Additionally, device manufacturer Samsung Electronics has selected OpenX to form the Samsung AdHub Market in April, which will enable advertisers to place ads on mobile apps on Samsung phones and tablets. This service will also be available for buyers in Japan, Fairchild said.

Japan is currently ranked the third largest national market for digital advertising globally, according to eMarketer.

The mobile ad market is also estimated to grow to $20.6 billion by 2015 based on an IAB report, with Asia Pacific and Japan continuing to dominate global market share at 33.6 percent of mobile ad budget in the same year.

Kovac, previously the MD for Asia Pacific Ventures, will be responsible to oversee business operations for new and existing partnerships with local publishers, advertisers, and agencies at OpenX Japan. He will also be tasked to build a “handful” of team members to serve the local market from its Tokyo office.

“Whether it’s Japan or across Asia, we are deeply committed to the region,” Fairchild said.

The company saw massive growth over the last couple of years and that growth has not slowed down at all.
“In fact, we see that growth accelerating, which are the major reasons for hiring Nick to run the market and build a team in Japan,” he added.

OpenX also has plans to enter China, the second largest ad market worldwide.

The company is currently in “deep investigation stage” and will most likely adopt a similar approach as Japan by providing its tech platform to a strong local partner that understands the complexities and nuances of the market, Fairchild revealed.

Meanwhile, its rival Google officially rolled out its DoubleClick ad exchange platform known in the region as Adx in China in April. Google Adx also has presence in Japan since 2011.

株式会社トーチライト、米国のTriggitと 提携し、日本国内で初めて「Facebook Exchange」を使ったリターゲティング広告の販売を開始

 Facebookが新たにリリースした広告枠取引プラットフォーム「Facebook Exchange」は、ウェブ閲覧履歴を元にターゲットと判別されるユーザーがFacebookに訪れた際に、そのユーザーに表示する広告のリアルタイム入札を可能にする新サービスです。提携先のTriggit社は、広告会社向けにオンライン広告取引を最適かつ自動的に行うデマンドサイドプラットフォーム(DSP)を提供しており、世界の数あるDSPのうち、現在数社のみに限定された「Facebook Exchange」への接続を認められている企業です。トーチライトはTriggit社との提携のもと、日本国内向けに「Facebook Exchange」を使ったリターゲティング広告の販売を開始いたします。

「Facebook Exchange」によるリターゲティング広告の仕組みとメリット

 「Facebook Exchange」を利用することで、広告主はユーザーが自社サイトや関連サイトに訪問した履歴を元に、特定のユーザーをターゲットとしたFacebook広告を出稿することができます。そのため、従来のFacebook広告で提供されてきたターゲティングと比べ、商品・サービスへのニーズやエンゲージメント意欲がより顕在化されたユーザーに限定して広告を配信することが可能になり、獲得効率の向上が期待できます。

Triggit社との提携によるソーシャルメディア向け広告運用体制の強化
 トーチライトでは現在、月間約40社に対してFacebook広告運用及びプランニングのサービスを提供しています。このたび、Triggit社と提携のもとFacebook Exchangeリターゲティング広告を日本国内向けに提供することで、ソーシャルメディアに特化した広告運用体制を更に強化いたします。
 先行してFacebook Exchangeをテストした広告主のデータによると、費用対効果(ROI)は従来のキャンペーンと比較して約4倍、顧客獲得単価(CPA)は約7分の1という結果が確認されており(Triggit社調べ)、Facebook Exchangeを利用することで広告パフォーマンスの大幅な向上が期待できます。さらにはソーシャルメディアマーケティング事業を主軸とするトーチライトの豊富な知見を駆使して、広告主の効率的で安定的な広告オペレーションを支援いたします。

今後の展開
 トーチライトは今後も、DACグループとともにソーシャルメディアのプランニング、クリエイティブ、制作、運用、レポーティング、広告誘導などソーシャルメディアに関するあらゆるニーズをワンストップで解決すべくサービスを提供してまいります。

ディスプレイ広告の統合型配信マネジメントプラットフォームである DSP「Cosmology」のサービスを限定数社で提供開始


株式会社コスモロジー(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長:益永 哲朗 以下、コスモロジー)は広告主に向けてディスプレイ広告の統合型マネジメントプラットフォーム「Cosmology」を広告主、広告代理店向けに9月より限定数社で提供を開始いたします。

概要
「Cosmology」は、ディスプレイ広告をはじめとした各種SSPやアドネットワークを通して、PC・スマートフォンメディアに配信する、ハイエンドなディスプレイ広告の配信最適化プラットフォームサービスです。「Cosmology」を導入いただくことでディスプレイ広告の効果向上を図ることが可能となります。

特徴1:多彩な配信設定が可能
アグリゲーターの選択、ドメイン指定、時間帯指定、タグマネジメントサービス(※)との組み合わせをすることで、広告主に合わせた独自のターゲティング配信が可能になるなど様々な機能を搭載しています。広告主の目的に合わせて広告インプレッション毎に広告枠、広告単価、CTR、CVRなどを評価し、最適化された広告配信を行います。
更にはA/Bテスト機能やフリークエンシーターゲティング機能など今後も随時バージョンアップを行い新機能の追加並びに改善を図ってまいります。

(※)タグマネジメントサービス
専用のタグを埋め込むことにより管理コンソールから各種タグの登録、変更や差し替えを一括管理することが可能です。
またドメインパス集計やセグメント構築のためのアナリティクス機能なども搭載しており、構築したセグメントは「Cosmology」で広告配信にもご活用頂けます。

特徴2:レポーティング機能
(1)アトリビューション効果測定
CTR、CV数などの直接効果以外にもポストビューコンバージョンなど間接効果も測定出来ます。
(2)アドベリフィケーション機能
配信先を明確にし、サイトやデモグラフィック、ジオグラフィックを把握することが出来ます。更にこの機能を活用することにより、公序良俗に反するメディアに露出したかどうかを判定しアラートを発信、またはリアルタイムでクリエイティブの露出をブロックします。

特徴3:世界各国への広告配信が可能

アクセスIPとブラウザの言語の組み合わせにより、世界各国のユーザーに対して配信することが出来ます。

特徴4:トレーディングデスク専門部隊
ネットワーク広告市場には様々なプレイヤーが存在しますが、アドネットワークが日本に持ち込まれたときから本業界にいるプロフェッショナルがトレーディングデスクを務めることにより、広告効果の最大化を計ります。


プレスリリースより

日本初、インバウンドマーケティング専業「マーケティング・エンジン」営業開始

 コムニコとスケダチは、マーケティングエンジンを共同で設立し、9月19日より営業を開始した。インバウンドマーケティング専業としては日本初。

 インバウンドマーケティングとは、従来の広告やダイレクトメールなど企業が人々の集まるところに出ていく(=アウトバウンド)手法に対して、検索やソーシャルメディアを通じて情報を探している人々にこちらに歩み寄ってもう(=インバウンド)という考え方に基づいたマーケティングの概念・手法。

 マーケティングエンジンは、インバウンドマーケティングを導入するにあたっての戦略・運営プロセス立案から、運用やコンテンツの企画制作までワンストップで提供する。また同領域の各種ソフトウェアの提供やセミナー/イベントなども行う。

2012/09/17

ビデオRTB用語集

SpotXcahngeで紹介されていた「Video Ad Glossary」を基に、ビデオRTB用語集の日本語版を作成しました。
一部、意訳を含みますので、本文とは異なる部分もあります。また、本文からビデオRTBに関する用語のみを抽出して作成したため、翻訳していない用語もいくつかあります。


コール(Calls)
媒体社が配信システムに、チャンネルプロフィールをパラメーターに入れて送る広告クエリ。

チャンネル(Channel)
似たようなコンテンツの括り;媒体社は、配信システムに広告クエリを送信するチャンネルを各々のURLへ設定をする。

コンパニオンバナー(Companion Banner)

動画広告に付属し、視聴者にランディングページへ誘導するための追加の機会を提供するバナー広告。コンパニオンバナーの最も一般的なサイズは300×250だが、IABが承認そたサイズは全て可能である。

カバレッジ(Coverage)
媒体社からのコールに対して、チャンネルが一致した広告を配信システムが応答した率。

デフォルトアド(Default Tag,Redirect Tags)
媒体社が配信システムをコールした場合に、一致する応答が無かった時に、配信する代替の広告のこと。デフォルトアドを登録しておくことで、空配信を防ぎ無駄を無くすことができる。

エクスチェンジ市場(Exchange-Based Marketplace)
広告主が、在庫・デモグラフィック・コンテンツ・パフォーマンス・地域情報などをベースに、直接媒体社へ入札する仮想市場。

フリークエンシーキャップ(Frequency Cap)
広告が単一セッションまたは期間内に同じブラウザに配信することができる最大回数。

バナー内動画広告(In-Banner Video)
自動再生の300×250ビデオバナー。ミュートで再生されるが、ユーザが選択することで音声と同時に再生される。

最小チャネル入札(Minimum Channel Bid)
広告主が媒体社の特定チャネル上のトラフィックを買うために支払わなければならない最小のコスト(CPM)。

最小ネットワーク入札(Minimum Network Bid)
広告主が特定のチャネルではなく、地域ターゲティングやコンテンツターゲティングを行い、トラフィックを買うために支払う最小のコスト(CPM)。

パフォーマンスベースのビデオ広告(Performance-Based Video Advertising)
広告主が、自ら定めた効果基準を基に、費用を払うビデオ広告モデル。

ランオブネットワーク(Run of Network)
ネットワーク内の様々なサイトへ独自の基準で配信されるモデル。掲載面が非特定である分、広告主は低い単価でプレミアムな枠に配信できる可能性がある。

品質スコア(Site Index Score)
特定の基準に基いて割り出したサイトの品質指標。100を標準値とした場合、2倍の効果できるサイトは200を評価される。

2012/09/15

Rubicon Turns In Report: What RTB Did Over the Summer

Measuring the real time bidding market is a tricky thing, given the still-expanding list of exchanges and sell-side platforms, and the variable inventory available through each. Attempts to encapsulate the space call to mind the Indian proverb about the blind men and the elephant – in which several men touch different parts of the animal and later can’t agree what it was.
But does that deter us? It does not.
Today we have some data from Rubicon, measuring price and volume shifts from July 2012 to August 2012 in the company’s REVV trading platform. The below charts are for the most part self-explanatory, but it’s worth calling out a few things:
-eCPMs in Rubicon’s “business” vertical rose 106%, but the category’s ranking remained the same at #14, suggesting prices for business-related content remains very low. By contrast, prices in the “pets” category rose only 63%, but it jumped in ranking from #10 to #1.
-Prices fell in a several categories, led by arts/entertainment. It’s somewhat surprising to see technology/computing and automotive in the “bottom five.”
-Examined country-by-country, RTB impressions didn’t change much from July to August – especially among the top 10 RTB nations, led by U.S., U.K., France, and Canada.
And without further ado, the charts:




In one recent month, Rubicon says it transacted 16.5 billion paid U.S. impressions reaching 212 million unique users. There were 325 billion total bids on that inventory block, amounting to an average of nearly 20 bids per impression.

(from adexchanger)

2012/09/14

MediaMath Clients Driving Higher Click-Throughs, Conversions and Brand Metrics Through Facebook Exchange Inventory

Global brands and agencies are seeing improved ad performance by leveraging MediaMath’s TerminalOne buying platform to access Facebook® Exchange. MediaMath is one of the Facebook Preferred Marketing Developers given early access to inventory on the Facebook Exchange.
Early results from MediaMath’s campaigns show that out of 25 brands participating, almost all are exceeding their specific marketing objectives, which include incremental reach, higher engagement rates, and lower cost per acquisition.
The brands leveraging TerminalOne are able to manage their display advertising buying on both Facebook Exchange and other exchanges from a single platform, allowing marketers to optimize and attribute results across channels. A wide variety of advertisers, including those representing the financial industry, travel, telecommunications, luxury retail, CPG, and professional services are taking advantage of MediaMath’s expanded scope across display, mobile, and video.
"MediaMath is proud to be a leader in bringing rigorous quantitative analysis to media buying and we have been watching the performance of the Facebook Exchange with extreme scrutiny," said MediaMath CEO Joe Zawadzki. "After extensive testing and analysis, we can now confidently say that campaigns run on Facebook Exchange media using MediaMath's optimization have performed as well as or better than campaigns run on other leading media sources, and FBX can be a key component of any performance or brand advertising media plan."
MediaMath clients are seeing common success themes with Facebook Exchange advertising which can be applied to new campaigns. National advertisers seeking to use a buying platform to increase online customer acquisition volume through Facebook, coupled with the ability to measure impact and connect results to marketing tactics in other channels should consider MediaMath’s TerminalOne platform, with seamless ability to rapidly generate creative, set up campaigns, launch, and measure results. In one case, Facebook Exchange accounted for nearly 40% of conversions within three weeks of launch, driving nearly 4x the conversion rate of non-Facebook media.

Facebook、クッキーでユーザーを再ターゲットする新広告のテスト結果を発表―費用対効果は最大16倍

 今朝(米国時間9/13)、Facebookはクッキーを利用してユーザーを再ターゲットするリアルタイム入札式広告のテスト結果を発表した。テストに参加した広告配信ネットワーク、AdRoll、 Triggit、TellApartの調査によれば、新広告の費用対効果は最大で16倍にもなったという。

 Facebookが新広告のフォーマットを発表したのはこの6月で、8月には新フォーマットが成功しているという情報が流れていた。GoogleのAdXその他の再ターゲット広告に比べて、Facebook Exchange(FBX)広告は費用対効果の面でクリックスルー率もコンバージョン率も高いことが確認された。

 売上が急成長を続けることを市場に納得させるために苦闘しているFacebookとしては、将来FBXが巨額の売上をもたらす可能性があることを示せたのは大きい。

 FBX広告は自社サイトを訪問したユーザーに個別のクッキーを割り当てて識別し、そのユーザーがFacebookを訪問した場合に広告を表示するというものだ。たとえば、アパレル関係のサイトである靴をチェックしたが購入には至らなかったユーザーがいるとしよう。FBX広告を利用するとそのユーザーがFacebookを訪問したときにその靴の広告を表示して購入を勧めることができる。いったんある商品に関心を示したユーザーは、その商品を購入する可能性が平均より高い。このようなユーザーを追跡して広告を表示するのが再ターゲティング広告だ。通常の広告より高い成約率が期待できる分、通常より高い広告料を支払う用意がある広告主は多い。

 再ターゲティング広告はGoogle始め多くの広告ネットワークで長らく利用されてきた手法だが、Facebookが採用するのはこれが始めてだった。FBX広告は現在、デスクトップ版の右サイドバーに通常のソーシャル広告と混じって表示されている。

 FBXのテスト・プログラムに参加した広告ネットワークによる数字は以下のとおりだ。

 AdRollによれば、FBXの広告の費用対効果は最大で16倍だった。
TellApartによれば、 FBXの広告主の得た平均クリックスルー率は6.65%だった。これに対してGoogle AdXの平均クリックスルー率は6.41%だった。
Triggitの FBX広告は、平均4倍の利益を生み、クリック後成約率は2.2倍、成約獲得単価は6.5分の1だった。
いずれも素晴らしい結果だが、今回は限定的なテストだったことを考慮する必要がある。メインストリームの広告主がいっせいにFBXを利用するようになるためにはFacebookは今後さらにテストを重ね、ユーザー体験を損なわないようにしながら精度を高めていく必要があるだろう。また現在FBXはデスクトップでのみ利用可能だが、モバイル対応も今後の課題だ。

techcrunch japanより
http://jp.techcrunch.com/archives/20120913facebook-exchange-results/

2012/09/13

Facebook Exchange (FBX)ロゴ発表





Today we’re announcing that Facebook Exchange (FBX), a new way of purchasing Facebook ads through real-time bidding, is officially out of beta. We first announced that we were testing Facebook Exchange in June of this year. Through Facebook Exchange, advertisers and agencies have been able to use cookie-based targeting through Demand-Side Platforms (DSPs) to reach their audience on Facebook with more timely and relevant messages. For brands and agencies, the result is a powerful tool for driving direct response goals on Facebook. We caught up with Scott Shapiro, product marketing manager for Facebook Exchange, to learn more.

What does Facebook Exchange enable brands and agencies to do?
Facebook Exchange allows marketers to use their own real-time consumer insight data to reach an audience on Facebook. Facebook represents a large portion of display ad inventory on the web—more than 25% according to a recent ComScore study—so this is a significant opportunity for advertisers using DSPs to extend the same strategies that are working for them on other display exchanges to Facebook. The only ad format available on Facebook Exchange is our Facebook Standard Ad, so you can really think of this as display.

When should brands and agencies think about using Facebook Exchange?
Start with your objective and the type of targeting that is best to achieve that objective—a deep understanding of those two things will lead you the type of ad product and buying channel that is best for your goals.

For example, say I’m an e-commerce company looking to drive purchases on my site. In this case, people browsing on my website or searching for products that I sell on a search engine are expressing meaningful intent. Facebook Exchange would be a great fit because it enables me to use those signals to remarket to this valuable audience on Facebook, and at the right time. For many advertisers in industries like retail, travel, auto and financial services, Facebook Exchange is a great way to drive conversions from Facebook based off consumer insight data. Advertisers can extend these same performance-driving techniques they do on other exchanges to Facebook.

Any situations where FBX might not be the best fit?
Absolutely. Suppose my objective is to drive awareness and favorability through a really engaging photo that I post to my brand’s Page. My fans represent my customers. So when they like and comment on my photo I’ll receive viral distribution in news feed. All of that distribution can be increased with Sponsored Stories and Page Post Ads—particularly in the Facebook news feed, one of the most engaging places on the web on both desktop and mobile. In this case, using Facebook’s native targeting options and buying channel is the best choice.

Facebook Exchange is perfect when the objective is a conversion outside Facebook and the data used to drive that objective exists outside Facebook. When brand goals like increasing awareness and favorability are the objective, Facebook’s native tools are usually a better fit because they work with all our social formats and placements in addition to fan targeting.

How do advertisers get started with Facebook Exchange?
Advertisers already working with a DSP can give them a call and ask for Facebook Exchange. We have over a dozen of the most prominent U.S.-based DSPs and we are working with newer partners in Europe, Latin America and Asia to have solid presence globally. Your Facebook rep will also be a great resource for helping you align your goals with your larger Facebook strategy.

AppNexusが欧州exchange事業社Orangeと提携

Today, AppNexus announced that AppNexus, world-leader in Real-Time advertising technology, will be used as the new platform for the Orange ad exchange across Europe. Known as the Orange Ad Market, the exchange has been in business across the key markets of France and the UK since 2010. The announcement was made at the dmexco Digital Marketing Exposition & Conference in Cologne.

Stephanie Hospital, Executive Vice President of Orange’s Audience and Advertising division, comments: “Orange has deep relationships with both buyers and sellers of online media, and programmatic buying is becoming a key part of our digital media strategy to serve their needs. AppNexus, and its global presence, allows customised focus on each of our market’s needs. We believe this partnership will deliver both innovation and operational efficiencies to our clients.”

AppNexus President Michael Rubenstein, adds: “AppNexus is thrilled to be working with such an iconic brand as Orange, which has one of the most powerful European offerings in telecom, internet and mobile. Their leadership in the European ad exchange space has been inspiring to watch, and AppNexus is excited to see what new paths we can forge together in programmatic display and mobile.”

Advertising remains a core part of the France Telecom Orange strategy. Today, Orange Advertising, through its worldwide publishers, can reach an audience of 794 million unique users (comScore March 2012).

コマースリンクの「DFO」、マイクロアドプラスの「Vizury」との連携開始 ~商品データ更新の手間無く「カスタム・リターゲティング」利用可能に~

ECサイトの集客・売上拡大を支援するコマースリンク株式会社(本社:東京都大田区 代表取締役社長:春木博、以下 コマースリンク)とディスプレイ広告サービスを手掛ける株式会社マイクロアドプラス(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長:西山明紀、以下 マイクロアドプラス)は、本日2012年9月13日より、データフィードサービス「DFO」とマイクロアドプラスが国内専属販売をおこなう「カスタム・リターゲティング」Vizuryとの連携を開始しました。

「DFO」を導入することでECサイトは、商品データの更新や同期作業をすることなく「カスタム・リターゲティング」Vizuryを利用することができます。

リターゲティング広告は費用対効果が高く、集客拡大のための重要な手段になっています。一方で、リターゲティング広告をはじめ、外部の集客チャネルを利用するためにECサイトは、商品データをチャネル毎にそれぞれ用意し登録する必要があります。加えて、商品の入れ替わりや商品情報の変更の度に商品データを更新する手間があるためメンテナンス作業が困難でした。「DFO」は、外部の集客チャネルを利用するために必要となる商品データの作成及び登録を代行するサービスとして豊富な実績と高い評価を得ています。

データフィードサービス「DFO」は、ECサイトの集客と売上拡大を支援するサービスとして、今後も新しい集客チャネルと連携していくことで、ECサイトのマルチチャネル活用を支援してまいります。

オプト、スマートフォン向けリッチメディア広告「OPTRA」を提供開始

OPTRAは、リッチメディアの企画・広告制作からターゲティング配信のプランニング・運用までをワンストップで実現するサービス。第三者配信の仕組みを使って、提携パートナーのアドネットワークや媒体に対し、HTML5を利用したリッチメディア広告の横断的な同時配信を可能としている。現時点での広告在庫は月間最大130億imp以上(2012年9月時点)。リターゲティング配信やオーディエンスターゲティング配信にも対応し、ピンポイントでターゲットユーザーに広告を届けることができるという

また、同社の広告効果測定ツール「ADPLAN(アドプラン)」とOPTRAを組み合わせることで、検索数やシェア数、接触時間など、多面的な指標をもとにしたキャンペーンの評価が可能になる。

(マイナビニュースより)

CTRとCVRだけでは広告主は満足しない

Maxifierインタビュー:

 オンライン媒体と広告ネットワーク向けの広告キャンペーンの改善や在庫の最適化を実現するツール「ADMAX」を提供しています。媒体社のアドサーバに「ADMAX」をAPI接続させた上で配信ログのデータと掛け合わせます。すると、アドサーバ経由で配信されているあらゆる広告配信方法(保証型、非保証型、アドネットワークなど)の広告キャンペーンのゴールを達成するためにどのようなことが必要か、システム側で解析し、改善策を提案できるようになるという仕組みです。最適化する項目(変数)は、配信サーバで設定可能な項目(*)のほぼ全てです。また、アドタグ設定の必要がなく、ツールを使用できる点を評価いただいています。

 ディスプレイ広告の取引では、「保証型キャンペーン/非保証型キャンペーン」などさまざまですが、広告パブリッシャー側の提供する主な指標はこの10年間、変わらずCTR(クリックスルーレート)とCVR(コンバージョンレート)です。

 一方、広告主側は取得できる数値が大きく変化しています。出稿担当者は媒体社の広告枠をただ購入するのではなく、どのような効果があったのか明確にしなければなりません。そのようなニーズから現在は計測できる項目が急激に増えています。例えば、Viewable Impression(広告の50%が1秒以上表示されたかどうか分かる仕組み)のようなブランディングの指標、滞在時間などエンゲージメントの指標です。ディスプレイ広告を運用して取得できる指標に広告主と媒体社の間で大きなギャップがあります。

 われわれのツール「ADMAX」では広告主が設定していて、媒体社が提供できていない新たな計測項目を媒体社側の手間なく、共有できます。また、広告主が持つ目標をどのようにマネジメントすれば達成できるかという提案をシステムがしてくれる仕組みを提供しています。今のところわれわれのツールでしか、このような価値は提供できません。

詳細は
http://marketing.itmedia.co.jp/mm/articles/1209/13/news010.html

2012/09/12

サイバー・コミュニケーションズ、米AdSafeのアド・ベリフィケーションサービスを開始

インターネット広告のサイバー・コミュニケーションズは、アド・ベリフィケーションサービス専門事業の米国AdSafe Media(アドセーフメディア)と連携し、同社が開発・運営する同サービスを日本で始める、と9月11日発表した。同サービスでは、アド・エクスチェンジやアド・ネットワークなどで広告主の意図に反する広告の掲載を検証して掲載を抑制したり、広告が認知・理解される時間、表示されているか測定し、時間の短い広告を抑える支援機能を提供する。

アドセーフの同サービスは、広告主のブランドに合った掲載場所の検証と、閲覧者が広告を認知するのに十分な接触時間があったかを確認する測定で構成する。広告主や媒体社、プラットフォーム向けに提供し、広告の購入者と販売者は、それぞれ広告の安心感や安全性を高められるという。アドセーフは、米国で月間600億回の広告表示規模でサービスを提供。サイバー・コミュニケーションズとの連携で、日本語サイトと日本市場に適したサービスを導入する。

2012年、動画広告クリアリングおよび配信プラットフォームが62億米ドルの広告宣伝費を処理

 株式会社グローバル インフォメーションは、ACCUSTREAM RESEARCHが発行した報告書「Video Ad Clearing and Trafficking Platforms: Inventory, Media Spend and Business Channel Analytics: 2012 - 2014 (ビデオ広告のクリアリングおよび配信プラットフォーム:広告スペース・広告費・事業経路分析)」の販売を開始しました。

 同レポートによると、2012年、接続デバイスへの広告宣伝費では、動画広告ネットワーク、提供プラットフォーム、オークション、エクスチェンジ、RTB、DSP、SSPなどが82億米ドルを処理し、うち75.6%(62億米ドル)が動画フォーマットであると予想されています。

 同レポートでは、サービスおよび技術プロバイダには純収益をもたらし、発行元には支払いを与える、サポート形式やクリア・提供されたメディア、全在庫、ファイルレート、CPM、広告が提供するCPMやソーシャルメディアのCPV/CPCVの価格モデルのチャネルごとの経済学についてまとめています。
 
 各市場の位置づけは、月間および年間の在庫(現在および過去、重複インプレッションやトランザクションは除外)や、発行者の関係、CPM、請求モデル、成長の軌跡、形式チャネル(プレロール、バナー内、ソーシャルビデオ、VOD)ごとの支出率、国内外での露出などについて分析されます。

 動画広告ネットワークはクリアされて13億円の支出、トラフィッキングプラットフォームは58億ドル(一次動画)と予想されます。オークションおよびエクスチェンジ(公的・私的とも)は2012年支出の6.7%を生み出す見込みです。

 あわせると、これらの統合収益化プラットフォームは、2012年、グーグルの「DoubleClick」を含めると19億米ドルの純収益となり、うち12米億ドルが動画によるものです。

 市場の拡大は2007年から2012年の複合年間成長率(53.5%)にも表れており、2014年までの複合年間成長率は48.6%と予想されています。

 CPMベースのビジネスモデル(収益の共有と定額広告)が分野収益の60%を占めています。今年のエージェンシーの手数料は4億から7億米ドル以上と予想されます。

Amobee、クリエティブ作成プラットフォーム「Amobee PULSE Create」を発表(英文)

Amobee, the company defining mobile advertising, today announces the launch of Amobee PULSE Create, a mobile ad creation platform that enables advertisers and publishers to create innovative rich media and 3D mobile ad campaigns. Amobee PULSE Create is the first full-scale creative ad platform that is fully integrated into Amobee's industry-leading ad serving platform, PULSE for Publishers, which gives publishers the unique ability to measure the performance of rich media and 3D mobile ad campaigns from a single platform.

Amobee PULSE Create will be made available to all advertisers and agencies, giving them exclusive access to PULSE 3D and PULSE Rich Media technology. Rich media ads generated with PULSE Create will be MRAID compliant. 3D and rich media ads developed with PULSE Create can run on any large network globally, and result in increased time spent in-ad. Since PULSE Create is fully integrated into the Amobee PULSE for Publishers platform, large publishers can now demonstrate the added value of their inventory when advertisers choose to reach consumers with 3D and rich media mobile ad campaigns.

With PULSE Create, Amobee continues to offer the most comprehensive, state-of-the-art ad serving platform for large global publishers. In addition to standard ad serving capabilities, PULSE for Publishers offers industry leading Mediation, Real Time Bidding (RTB), Forecasting and 3rd party data for targeting. PULSE Mediation provides publishers with the best tools to sell their remnant inventory to over 80+ ad networks with consolidated reporting capabilities. PULSE RTB is based on OpenRTB 2.0 specifications and gives premium publishers the ability to create a private exchange to sell to demand side platforms of their choice. Additionally, PULSE RTB gives publishers comprehensive controls to manage the visibility of user data on the exchange.

"Amobee continues to push the envelope and offers the best-of-breed mobile advertising platform," said Trevor Healy, Amobee CEO. "3D is a game changer in mobile advertising. 3D ads engage mobile users and deliver results in ways never seen before. By tightly integrating PULSE Create into our PULSE for Publisher platform, we can now demonstrate how much more effective 3D ads are, and deliver unprecedented results."



Read more: Amobee Launches PULSE Create - A Game Changer in Mobile Advertising - FierceMobileContent http://www.fiercemobilecontent.com/press-releases/amobee-launches-pulse-create-game-changer-mobile-advertising#ixzz26GClENof
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マウスの動きを記録する次世代型アクセス解析ツール「クリックテール」の国内アカウント数が300突破

「クリックテール」は、イスラエルのクリックテール社が提供するアクセス解析ツール。サイトを訪れたユーザーのマウスの動きを記録し、ヒートマップや実際のマウスの動きを閲覧することで定性的なアクセス解析が可能。これによって、サイトやランディングページの最適化につなげることができる。

 ギャプライズはアジア唯一の公認パートナーとして、今年1月日本での正式販売をスタート。今回、国内のアカウント数が300を突破した。

モバイルRTBにおいて、AndroidよりもiOSのアプリ在庫の有用(英文)

According to a Q1 2012 survey from media-buying firm Accordant Media, tablet and mobile RTB volume worldwide more than doubled vs. the prior quarter, with tablet volume up 472%.

Though tablet RTB inventory is growing, smartphones continue to garner the greatest share of RTB impressions. According to MoPub, a mobile monetization platform, this is especially true of the mobile app RTB ecosystem.

In reviewing more than 15 billion monthly impressions served in the US, Europe, Asia and Latin America across the company’s mobile ad exchange from April to June 2012, MoPub found iPhone and Android smartphones accounted for the greatest share of RTB mobile app auction volume.

Share of Auction Volume for Mobile Real-Time Bidding (RTB) Ads Auctioned by MoPub, by OS/Device, April-June 2012 (% of total) iOS impressions were the most sought after across the MoPub Marketplace, the company’s mobile app ad exchange, and they were also the most valued among bidders. Though the average iOS eCPM—defined by the firm as the effective CPM an advertiser is willing to pay to reach an audience—declined slightly from $0.91 to $0.80 from April to June, it was still nearly double that of Android-based inventory.

As eMarketer reported, the study also found eCPM variance by inventory vertical. Advertisers were willing to pay more for business and lifestyle-labeled ad inventory versus other categories such as health and fitness and entertainment. The eCPM for the majority of industries was in the $0.70 to $0.80 range.

The study also found eCPM variance by inventory vertical. Advertisers were willing to pay more for business and lifestyle-labeled ad inventory versus other categories such as health and fitness and entertainment. The eCPM for the majority of industries was in the $0.70 to $0.80 range.

Rakuten LinkShare、mediaFORGEを買収 アフィリエイトマーケティングを超えて エンゲージメントをベースにしたディスプレイ広告で提供サービスを拡大

米Rakuten LinkShare社(本社:ニューヨーク、CEO: 飯田 恭久、以下「Rakuten LinkShare」)は本日9月5日、米国ユタ州を拠点にインタラクティブディスプレイ広告技術を提供する企業、米mediaFORGE社(本社:ソルトレイクシティ、CEO: Tony Zito、以下「mediaFORGE(メディアフォージュ)」)を買収いたしましたのでお知らせします。

 mediaFORGEは、2009年に設立されたコンシューマーエンゲージメント(※1)というビジネスモデルに立脚したディスプレイとリターゲティングの広告会社です。同社は、消費者のエンゲージメントをベースにしたディスプレイ広告のプラットフォームを通じて、広告主が高いコンバージョンを獲得できるよう、顧客の開拓、リターゲティング、育成、取り込みを行う独自の手法を提供しています。

 Rakuten LinkShareはこれまでのアフィリエイトマーケティング、サーチマーケティング、リードジェネレーションサービスおよびソリューションを展開してきましたが、ポートフォリオの拡充を図るため、mediaFORGEを買収いたしました。今回の買収を通じて提供サービスのラインナップを拡充し、複数のチャネルを組み合わせて広告主の総合的な広告キャンペーンの展開を支援してまいります。

 今後、mediaFORGEはRakuten LinkShareのグローバルネットワークを通じてビジネスを加速させ、米国、カナダ、イギリス、日本で事業を展開していく予定です。長期的に両社は、広告主やアフィリエイトパートナーとの提携を通じて、複数チャネルのシナジーと技術統合を進めていき、現在のインタラクティブなオンライン広告界において新たな価値を創造することを目指します。

 Rakuten LinkShareの最高経営責任者(CEO)飯田 恭久は次のように述べています。
「Rakuten LinkShareにmediaFORGEが仲間入りすることを嬉しく思います。mediaFORGEが独自に開発した消費者のエンゲージメントをベースにしたディスプレイ広告モデルは、世界各国に及ぶ弊社広告主の皆様に新たな魅力あふれる選択肢を提供することでしょう。弊社ではアフィリエイトマーケティングに留まらず、さまざまなオンラインマーケティングサービスをそろえた強力で戦略的なポートフォリオの構築を進めています。ここに実績のあるmediaFORGEのディスプレイおよびリターゲティングソリューションが加わることで、今まで以上に広告主の皆様のオンライン広告への投資効果を最大化できるだけでなく、消費者の皆様にはそれぞれの好みやニーズに合わせたショッピングをお楽しみいただけるようになります」

 mediaFORGEの最高経営責任者(CEO)トニー・ジトーは次のように述べています。
「私たちはオンライン広告主の『広告キャンペーンの成果を最大化したい』『消費者のエンゲージメントを育てたい』『広告費に対して一定の利益率を確保しながらコンバージョン率を高めていきたい』という多くの声に応えるためにmediaFORGEを設立しました。これからはRakuten LinkShareのポートフォリオの一翼を担う存在として、これまでの戦略を継続しつつ、世界各国に事業を拡大していきます。弊社の消費者のエンゲージメントをベースにしたディスプレイ広告モデルは今後、これまでとは比較にならないほど多くの広告主に採用されていくでしょう。」

(※1)コンシューマーエンゲージメントは、サイトのコンバージョンを測定可能な方法で向上させることのできる指標であり、広告主の設定した目標に即した広告指標です。これにより広告主は精度の高い分析が可能になり、オンラインマーケティングの目標達成をサポートする非常に有効なツールとして利用できます。

(参考)
広告業界の売上高が毎年増加をする中、ディスプレイ広告関連サービスに対する需要の高さを示すデータが最近発表されました。2012年4月のIABに掲載されたデータによると、2011年度のディスプレイ広告関連の売上高は総額111億ドルで、2010年度に比べ15%増となっています(※2)。

(※2)IAB(Internet Advertising Revenue Report/国際広告売上高報告書)2012年4月

■Rakuten LinkShare Corporation とは
インターネット通販の新規顧客獲得、売上向上、ROI目標の達成を後押しするアフィリエイトマーケティング、サーチマーケティング、リードジェネレーションに特化したオンラインマーケティングサービス企業です。Rakuten LinkShareの顧客には、J.C.ペニー、1-800フラワーズ・ドット・コム、エイボン・プロダクツをはじめ、インターネット上で事業を展開している大手企業や成長企業が名を連ねています。設立は1996年。本社をニューヨークに、支社をサンフランシスコ、シカゴ、タンパ、ロンドン、東京、シドニーに置いています。Rakuten LinkShareは楽天グループです。
さらにくわしい情報はこちらでご覧いただけます。

京セラコミュニケーションシステムとサイジニア、広告配信プラットフォーム「デクワス.DSP」提供開始

情報ソリューション、通信エンジニアリングの京セラコミュニケーションシステムは、インターネット広告のサイジニアのレコメンデーションエンジン(推奨エンジン)「デクワス」と連携した広告配信プラットフォーム「デクワス.DSP」を9月7日から提供開始する、と同日発表した。複雑ネットワーク理論に基づいた解析技術を応用し、潜在顧客や潜在ニーズを開拓、広告効果の最大化を図ることができるという。

デクワス.DSPは、リターゲティング広告よりも配信対象を拡大し、効率よく自社サイトに誘導する「ソックリターゲティング広告」を配信。ユーザー個別の興味や関心に合わせてパーソナライズした「デクワスバナー広告」の配信で、ユーザーが今まで「知らなかった」「見つけられなかった」商品も広告することで、潜在ニーズを掘り起こすことができる。

アドウェイズ、大手ネットワーク広告運営の英国myThingsと代理店契約を締結

株式会社アドウェイズ(本社:東京都新宿区、代表取締役:岡村陽久)は、MyThings LTD.(本社:英国ロンドン、CEO:Benny Arbel)と代理店契約を締結し、CPA(アクション課金)型に対応したパーソナライズド広告※1「myThings(マイシングス)」の販売を開始いたしました。

この度アドウェイズが販売を開始したパーソナライズド広告「myThings」は、世界中で800万回以上のコンバージョン実績をもち、特にリターゲティング広告※2のジャンルでは欧州で2番目の規模をもつネットワーク広告です。ユーザーがWEBサイト内で閲覧した商品またはその商品から類推される商品の広告を自動生成し、DoubleClick Ad ExchangeやOpenX等のアドエクスチェンジ(広告枠取引サービス)へRTB方式※3により配信されます。課金形態がCPAへ対応しているため、取扱商品の多いECサイトなどにおいては高いコストパフォーマンスが期待できます。

当社が従来より販売・運営してきたアフィリエイト広告などの各種インターネット広告との親和性も高く、より高度なWebマーケティング・プランニングが可能になります。

※1 パーソナライズド広告
ユーザーの属性や行動履歴に基づいて広告を配信する仕組み
※2 リターゲティング広告
対象サイトに一度訪れたユーザーへ個別に広告を配信する仕組み
※3 RTB(リアルタイム入札)方式
オンライン広告の入札の仕組みで、広告のインプレッションが発生するたびに広告枠の競争入札を行い、配信する広告を決定する方式

2012/09/06

ドイツのRTB事情(英文)

Germany’s largest ad market, has released its bi-annual report on the state of the German display space. The data released in the report contains some interesting trends from Europe’s biggest market, and signs showing that the real-time ad market is starting to get real traction.

More demand is pushing pricing/RTB/CPM significantly higher than for traditional media buying. Publishers and advertisers are increasingly looking for quality on the German digital advertising market. In the first half of 2012 this led to a notable rise in the price level at adscale. Through June 2012, prices rose by an average of 24% over 2011, and 57% compared to the first half of 2011. The main reasons for this are the steadily high demand for high-attention formats, the boom in video advertising, a strong increase in targeted campaigns in the standard formats, and the successful launch of RTB. These are the findings of the current adscale Analyzer 2/2012, the only study of pricing on the German online advertising market.

Real-time bidding impacting prices

Since April of this year, adscale has also been selling advertising on its website in real-time. In the first months (April through July) the CPM for ad space bought through real-time bidding averaged 60% higher than the average CPM of campaigns bought on the traditional marketplace without RTB.



Matthias Pantke, CEO, adscale comments: “We already make up to 10% of our daily revenue with real-time auctions. For the year as a whole, we assume that about 15% of all ad impressions on our marketplace will be from real-time bids.”

Video advertising: autoplay is out, pre-roll video ads are in

The demand for video advertising remains high. In the first half of 2012, adscale made 16% of its revenues through video formats (compared to 10% in 2011). Contrary to common prejudice, most users watch pre-roll ads in their entirety from start to finish. The full view rate (FVR) of pre-rolls that play immediately before video content, and hence are actively accessed by users, averages around 80%. That means that four out of five users see the entire video ad, and it makes no difference whether the pre-roll comes before professionally produced content or user-generated clips. Autoplay video ads, which start automatically when a user accesses a website, do not have these high view rates. Since users do not actively decide to consume the video content, only one in five (20%) watch the ad to the end. Interstitials, which also start automatically, likewise have a low full-view rate of 25%.



All information on trends in the online advertising market and a Special with key numbers on the five-year history of adscale are available for download here.




Average monthly figures are presented in every case. Example: 4.9 billion ad impressions were offered on adscale in June 2012. In the same month, 2.5 billion ad impressions or 46% were actually sold (utilisation = percentage of total available inventory that was sold). Utilisation on adscale is not equivalent to the total utilisation of publishers and marketers.

Data collection methods

The calculations of the adscale Analyzer are based on real-time data from the online marketplace database, and show the supply as well as the actual bookings made on the online marketplace. The goal of data collection is to make the online advertising market more transparent. With a reach of currently 11 billion page impressions per month, 42.6 million unique visitors (74.8% of German Internet users per comScore, July 2012) and a portfolio of some 5,000 websites, the adscale Analyzer shows industry-relevant trends and developments.

(ExchangeWireより)

オンライン動画広告は週末が効果的?

オンライン動画広告を購入している場合、実は週末は、支出に見合うだけの最高の価値を提供します。Brightcove のテクノロジ パートナである TubeMogul 社の最新の四半期レポート(米国版)によれば、週末は 1 週間の動画視聴の 29.6% を誇っていますが、CPM においては最低の $8.67 となっています。

TubeMogul の David Burch 氏が TechCrunch に語ったところによれば、もちろん誰もが週末に働いている訳ではなく、この傾向はおそらくメディアバイヤーは週末に取引を行っていないからではないかとのこと。下のグラフは曜日ごとのプレロール広告の CPM を示しています。





TubeMogul 社のレポートからのその他の所見はこちら。

広告のサイズと時間が完聴率に与える影響:
大きく(1000 ピクセル以上)、長い(30 秒)広告は、小さく(1000 ピクセル未満)、短い(15 秒)広告より高い完聴率を示した。さらには、大きな広告は、15 秒でも 30 秒でも、小さいものよりも優れたパフォーマンスを見せた。
価格は着実に上昇中:
プレロール動画広告の CPM は 2012 年上半期中に 2.5% 成長し、6 月には $9.93 のピークを記録した。
CTR のばらつきが大きい:
クリックスルーレートの動向は極めて一貫性がない。TubeMogul がコンテンツの質により階層分けしたウェブサイトのうち第3、第4階層の品質のサイトで 15 秒のプレロールにおいて最高のクリック率を示したものがいくつかある。
オンライン動画広告は、オンライン広告で急成長しているセグメントを活用し、あらゆる規模のパブリッシャに絶好の機会を提示します。明確に定義された視聴層と良質なコンテンツが成功の鍵となります。

詳しくは、ブライトコーブの学習センターで "広告" の項をご覧いただき、無料ホワイトペーパー『オンライン動画の収益化が簡単に』をダウンロードしてください。


(Brightcove ブログより)

2012/09/05

LiveRail Online Video Ad Platform Delivers 5 Millisecond Response Times in Managing Big Data With the Aerospike NoSQL Database

Offering rich interactions with viewers, video represents one of the most powerful marketing tools available to online advertisers. LiveRail is the leader in video advertising technology, delivering solutions for publishers, ad networks, and advertisers to deliver, manage, track, and optimize their video ad campaigns. The LiveRail real-time video advertising platform manages over 3 billion impressions and 25% of all video ads each month for over two hundred clients. A new case study published today by Aerospike (formerly Citrusleaf) explores how LiveRail uses the Aerospike real-time NoSQL database to store and retrieve big data in order to optimize billions of daily pricing decisions that are the core of its platform. The full LiveRail case study can be downloaded at: http://www.aerospike.com/wp-content/uploads/2012/09/LiveRail_CaseStudy_2012.pdf .

LiveRail's platform provides solutions for advanced online video ad management, ad delivery, analytics, and real-time bidding (RTB). By merging and analyzing terabytes of audience data, pricing information and contextual data, LiveRail is able to determine the best bid price and audience placements for online video ads and conduct live auctions for each impression. The result is true market pricing, optimized costs, and dramatically higher campaign performance.

In the new case study, LiveRail reports how Aerospike has addressed the company's need for a NoSQL database that combines real-time performance at scale, predictability, and professional technical support. The Aerospike database with cross data center replication is now deployed at both LiveRail's East Coast and West Coast data centers. Key benefits of the Aerospike NoSQL database and key-value store include:

-- Meets demands to make data accessible to the LiveRail platform within 5 milliseconds at least 99% percent of the time.

-- Reliably handles 200,000 transactions per second (TPS) per server, with demonstrated ability to scale to 300,000 TPS per server.

-- Enables real-time replication and rapid synchronization between LiveRail's two data centers.

-- Ensures continuity and availability even if one of LiveRail's data centers experiences a failure.

-- Minimizes resource demands via automated self-management.

"At LiveRail, our focus is on delivering a very robust product that serves the video advertising ecosystem on both the buy-side and sell-side," said LIveRail CTO and Co-founder Andrei Dunca. "With Aerospike, we're not only meeting our performance demands, we've been adding new services, like auditing and reporting, that are enabling us to land deals we wouldn't have otherwise. That's the most important metric of all."

"As a leader in harnessing the power of online video advertising, LiveRail recognizes that opportunities are measured in milliseconds," said Brian Bulkowski, Aerospike founder and CTO. "We are excited to see LiveRail's success in using our Citruleaf NoSQL database to provide the innovative new services and predictable real-time performance to grow its customer adoption."

ディスプレイ広告の新潮流Video Exchangeとは?

◆ディスプレイ広告の新潮流Video Exchangeとは?

Video Exchangeとは
 このところUSのアドテクノロジー市場をにぎわしている新しい広告手法、それがVideo Exchangeだ。その名の通りディスプレイ型広告の中でも動画、音声を使用したリッチな表現が可能なビデオ型広告と、近年急速な広がりを見せているディスプレイ型広告関連のアドテクノロジーであるRTB、DSP、オーディエンスターゲティング等が融合した広告手法である。ビデオ広告とこれらの技術が融合することで、ターゲティング技術の活用や、オプティマイズ機能を利用することが可能になった点が、この新たなムーブメントの起爆剤となっている。

 現在USでの市場規模が急拡大しており、2012年の予測値で約31億ドル(出典2011年11月eMarketer調べ)の市場が形成されている。これは、ディスプレイ型全体の約25%にを占め、前年比約50%増にも上る高い成長率を示している。。プレイヤーはBrightRoll, Spot Exchange, Play Wire, Tube Mogulが有名で、VodafoneやToyotaなど大手企業もこの広告の手法を大々的なキャンペーンに活用している。

◆ビデオ型広告の経緯から

そんな成長著しいVideo Exchangeであるが、それがどのようなものなのかビデオ型広告の国内でのこれまでの経緯から掘り下げてみようと思う。Video 広告自体の歴史は日本国内でも意外と長く2005年頃にUsenがGyaoを開始したのを皮切りに、Yahoo!動画やYou Tubeなどがサービスを開始しRich Media 型広告の手法の1つとして、大手メーカなどのブランドアドバタイザーに活用されてきた。しかし効果の指標の設定の難しさによって、他のネット広告と比較した際に単純に直接のCPA,CPCの効果指標を基で行うと割に合わないとみなされたり、CM動画でのネット使用の許諾や、広告主側のマス、ネットを扱う部署の分断による構造的な問題も多く、広告メニューのカテゴリーとして広く認知されるほどには至ってはいない。

現在USで広がりつつあるVideo Exchangeは広告枠が、いわゆるエコシステムと連結され、1imp単位で購入することができ、オーディエンスデーターや地域データー等、インターネット広告のいわゆるエコシステムの発達により可能となった技術をフル活用することができる。
より具体的に言うと、ただパブリッシャーーサイトにアクセスしたユーザーに対してビデオ型広告を配信するだけではなく、例えばオーディエンスデーターを活用して関東地方在住で自動車に興味を持っているユーザーにのみビデオ型広告を配信するというターゲティングや、リーターゲティングの技術を活用して1度広告主サイトの特定のプロダクトのページを閲覧したユーザーに対してより詳細なプロダクトのVideoを配信する等のより細かな設定を可能にしている。しかも広告主側、エージェンシー側でバジェットの設定や配信後のオプティマイゼーションまで行う事ができ、他のディスプレイ型広告と同様の高い柔軟性を担保している。

また、これまでの取り組みが効果指標という点で明確な解を出せなかったのに対し、今回のムーブメントはアトリビューション解析システムと連結する事により、CTRやCPCなど従来の指標ではとらえる事の不可能なVideoを閲覧後のユーザーアクションを可視化する事が出来るようになるため、ビデオ型広告の価値そのものが再定義される可能性を秘めている。

◆Video Exchangeが生み出すディスプレイ広告の価値

 
 現在のディスプレイ市場(バナーとビデオの両方)は良し悪しではなくLast Click Conversion至上主義となっており、そもそものユーザー母数の拡大のための広告キャンペーンはそれほど多くない。これまでのディスプレイ広告は、ニーズの顕在層化した層に対して効率的に網掛けができるという点では非常に高い効果を発揮しており、その効果によって市場拡大をけん引してきた。しかし長い目で見た場合にはそれはニーズの顕在化した層を刈り取っているのみのため獲得数に限界がくるだろう。それを回避するためには獲得の効率ではなく数を増やす努力が必要不可欠だ。その点で動画と音声でブランドの価値をひろく訴求する事の出来るビデオ型広告の役割は高まる可能性が高い。様々なデーターからもわかるように、デジタル環境の進化によってユーザーはマスメディアからインターネットの世界にどんどんとシフトしてきている。この変化に合わせ、ディスプレイ型広告はマスではリーチできず且つまだ自社のユーザーになっていない潜在層の獲得にポジショニングを移していくべきだと私は考える。
そのような状況の中で、Video Exchangeはアドテクノロジーを活用しながら、ユーザーに直接的でRichなメッセージを届ける事のできるフォーマットとして、今までのディスプレイ広告ができなかった深いレベルでのメッセージ訴求を行う事のできる可能性を秘めている。先端のアドテクノロジーを活用し、誰にどんな表現でどんなメッセージを届けるかというクリエイティブのプランニングを結びつけて考えることができれば、獲得施策のみに偏らない、より大きな視点でのマーケティングキャンペーンのプランニングができるようになる。。それは更なるディスプレイ広告の市場拡大のための起爆剤となるはずだ。

先日、オムニバスではアドネットワークスとの業務提携により、Video Exchange経由でのePlayer のVideo広告枠のバイイングを開始した。今後、Omnibus Audience Networkに保有する1.5億UBのオーディエンスデーターと、アトリビューション解析システムpandraを組み合わせる事によって既存の効果指標であるCPC,CPAにはとらわれないVideo広告の効果の調査を行う予定だ。この取り組みについては、オムニバスのサイト上で随時アップデートを行いVideo Exchangeに関するより深い情報を提供をしていく。



(Wev担当者Forum)

アドウェイズ、大手ネットワーク広告運営の英国myThingsと代理店契約を締結

 株式会社アドウェイズ(本社:東京都新宿区、代表取締役:岡村陽久)は、MyThings LTD.(本社:英国ロンドン、CEO:Benny Arbel)と代理店契約を締結し、CPA(アクション課金)型に対応したパーソナライズド広告※1「myThings(マイシングス)」の販売を開始いたしました。

この度アドウェイズが販売を開始したパーソナライズド広告「myThings」は、世界中で800万回以上のコンバージョン実績をもち、特にリターゲティング広告※2のジャンルでは欧州で2番目の規模をもつネットワーク広告です。ユーザーがWEBサイト内で閲覧した商品またはその商品から類推される商品の広告を自動生成し、DoubleClick Ad ExchangeやOpenX等のアドエクスチェンジ(広告枠取引サービス)へRTB方式※3により配信されます。課金形態がCPAへ対応しているため、取扱商品の多いECサイトなどにおいては高いコストパフォーマンスが期待できます。

従来より販売・運営してきたアフィリエイト広告などの各種インターネット広告との親和性も高く、より高度なWebマーケティング・プランニングが可能になります。

※1 パーソナライズド広告
ユーザーの属性や行動履歴に基づいて広告を配信する仕組み
※2 リターゲティング広告
対象サイトに一度訪れたユーザーへ個別に広告を配信する仕組み
※3 RTB(リアルタイム入札)方式
オンライン広告の入札の仕組みで、広告のインプレッションが発生するたびに広告枠の競争入札を行い、配信する広告を決定する方式

ディスプレイ広告を「リレーションシップ・リターゲティング」して顧客コミュニケーションに組み込むという手法

 ディスプレイ広告は、いまや顧客データベース内の取引情報や、企業からのコミュニケーションへの反応状況、自社サイト上での行動などの情報をもとにターゲティングし、それぞれのセグメントに最適なクリエイティブを調整する時代。

そうした「リレーションシップ・リターゲティング」ディスプレイ広告をコミュニケーションのシナリオに組み込むには、技術とCRMを連携させたマーケティングオートメーションが重要になる。

「Interact 2012」において、「リレーションシップ・リターゲティング」というディスプレイ広告のコンセプトが紹介された。

これは、顧客のデータ(デモグラフィック属性や、行動履歴)に基づいてターゲティングされた広告を出稿するというものである。

こうしたターゲティング広告自体は特に新しいものではないが、それをEメールなど他のチャネルと組み合わせて活用することで、いかに顧客とのエンゲージメントを強化しマーケティングROIを向上させるかについて考えてみたい。

詳しくは、
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2012/08/06/13347

2012/09/04

IMJ、確率モデルの「マルコフ連鎖」を用いた独自のアトリビューション分析サービスを提供

 Webインテグレーション事業のアイ・エム・ジェイ(IMJ)は、気象や交通渋滞、株価、為替など予測が難しい事象に用いられる分析手法「マルコフ連鎖」を用いた独自のアトリビューション(成果に対する広告の寄与の度合い)分析と、メディア投資配分の最適化サービスの提供を開始した、と9月4日発表した。Webサイトを訪問するユーザーの全流入とコンバージョンのデータを分析し、各メディアに対するサイト流入とコンバージョンへの貢献度を確率モデルのマルコフ連鎖を用いて算出。効率的なメディア投資配分の設計とプランニングのためのコンサルティングをサービス化した。このほか従来型のアトリビューション分析サービスも提供する。

 IMJでは実際のユーザーの移動を確率的に表すため、ユーザーの動きが事前のプランニング通りだったかを確認、検証できる「マルコフ連鎖型アトリビューション分析」と、従来からのコンバージョンしたユーザーのみを対象とし、一定のルールのもとに分析する「ルール型アトリビューション分析」の2種類を提供。多メディアにわたるオンライン広告に投資しているクライアントにはマルコフ連鎖型を、限定的なメディアに集中的な広告投資を行うクライアントにはルール型を推奨している。

仏プレミアム媒体によるPublisherExchange"La Place Media"の今後の戦略(英文)

 現在、ヨーロッパでは、媒体社が同盟を組み、その中でExchangeを行っていく、いわゆる「PublisherExchange」の流れが大きく動き始めている。
 
 そのヨーロッパにおけるPublisherExchangeの台風の目ともいえる「La Place Media」のトップインタビューを紹介したい。

インタビューサマリー
・La Place Mediaについて
・PublisherExchangeが、フランスで台頭している経緯について(周辺国への影響等)
・広告主、代理店へのメリットについて
・現在のライバルにあたるAdExchangeや未来のライバルになるFacebookExchangemとの差別化
・PublisherExchangeの具体的な運用方法

詳細は、
http://www.exchangewire.com/blog/2012/09/04/breaking-news-french-premium-publisher-exchange-la-place-media-announced-today-qa-with-fabian-magalon-md/

コスモロジー、次世代インプレッション保証型広告商品「Viewable Impression (ビューアブルインプレッション)」を販売開始

 株式会社コスモロジー(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長:益永 哲朗 以下、コスモロジー)は、次世代インプレッション保証型広告商品「Viewable Impression (ビューアブルインプレッション)」を、広告主および広告代理店向けに販売開始致しました。本件に係る技術協力は、株式会社スケールアウト(本社:東京都江東区 代表取締役社長:山崎 大輔 以下、スケールアウト)が担当しております。

 「Viewable Impression (ビューアブルインプレッション)」では、消費者の目に触れることのなかったインプレッションに対しては広告費が発生しません。広告主・広告代理店は、実際に消費者の目に触れたインプレッションに対してのみ広告費を支払うので、インプレッションのロスを取り除いた本来あるべき広告費を元にパフォーマンスおよび費用対効果を測定して、より実態に即した形で効率的かつ効果的に広告予算の再配置を行うことができます。また、実際に消費者の目に触れたインプレッション数を母数とすることで正確なクリック率やリーチ数を把握することができます。

 広告がスクリーンに表示されたかどうかの判定はコムスコア・ジャパン株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:西谷 大蔵 以下、コムスコア)が提供するアドベリフィケーションサービス「AdXpose」を使用します。

 当商品は、当初DSPでの配信を行い、順次アドネットワークへと展開を進めていく予定です。

(プレスリリースより)

Private ExchangeにおけるeCPMと広告主の相関性について(英文)

 In this post I will demonstrate how the number of advertisers very strongly correlates with the eCPM in Private Ad Exchanges. The data in this article is gathered from 10 of the largest media houses in Europe. In general, if you double the amount of advertisers, the eCPM will increase by 79%. I will also briefly discuss what implications this will have on sales strategy.

詳細は、
http://www.exchangewire.com/blog/2012/08/31/how-the-number-of-advertisers-will-impact-your-ecpm-in-a-private-ad-exchange-by-leif-jagerbrand-co-founder-cro-admeta/

セプテーニとイーグルアイ、ディスプレイアドネットワークを最適化する「RYOSAN」の提供開始

インターネット広告のセプテーニと同社の子会社でアドネットワーク事業を手がけるイーグルアイは、ディスプレイアドネットワークのクリエイティブを最適化するサービス「RYOSAN(リョウサン)」の提供を開始した、と9月3日発表した。ディスプレイアドネットワークではパーソナライズした広告の効果が高いため、ニーズに応えるサービスを提供することにした。

RYOSANはセプテーニのクリエイティブとイーグルアイのアドネットワーク運用のノウハウを生かし、ユーザーのモチベーションに応じた複数のバナー広告を迅速に制作する。また、入稿、効果検証、メディアプランニングも一貫して行うパッケージサービスで、ユーザーの趣味、好みに応じたバナー広告を表示することにより、広告効果の最大化を図る。

2012/09/03

表示時間を売るオンライン広告プラットフォーム DENNOO

 DENNOOは、世界で初めて「時間」を単位として「Cost-per-Second(CPS)」でオンライン広告の取引を可能にする広告プラットフォームです。従来の市場は、「インプレッション数」を稼ぎ、「クリック」を稼ぐことが媒体にとって売上の向上につながるインセンティブ構造になっていました。

 しかし、米コムスコア社が2012年に発表した「インプレッションの31%は一度も画面上に表示されていない」という衝撃的なデータが示すように、「インプレッション」自体の信頼性に大きな疑問符がつきます。そこで、アメリカの広告三団体であるInteractive Advertising Bureau (iab), Association of American Advertising Agencies(4As)およびAssociation of National Advertisers (ANA)がMaking Measurement Make Sense (3MS)イニシアチブを発足し、「Viewable Impression(広告が画面上に面積で50%以上、時間で1秒以上表示)」が市場の新スタンダードとして提唱されるに至りました。

 しかし、「インプレッション」の実際の長さは1秒かもしれませんし、10秒かもしれませんし、10分かもしれません。 これらが全て同じ価値とみなされていることには多くの方々が違和感を感じており、Viewable Impressionだけではこういった違和感を解消することはできません。

 そこでDENNOOでは、広告が画面上に面積で50%以上表示されている時間をVIEWABLE TIME(VT)として、これを広告価値計算の根拠としています。 これによって広告主にとっては「表示時間が1秒なら1秒分、10秒なら10秒分」の明朗な課金になるほか、時間に基づく精緻なキャンペーンや広告効果の分析を行うことができます。

 また、視聴時間が長くメディアとしての品質が高い媒体にとっては「クリックスルーレート(CTR)やeCPMの高低」という本来は広告効果と必ずしも直結しない指標によって過小評価されてきたのが、時間を課金根拠にすることによって正当に評価されるようになります。
すなわち、従来の市場が「インプレッション数」や「クリック」を偏重してしまった歪みを取り除き、広告効果が期待できる広告や媒体の価値を正しく評価し、オンライン広告市場全体の透明性と信頼性の向上に寄与することが、DENNOOの使命です。

(DENNO HPより)

関連書籍ご紹介

DSP/RTBオーディエンスターゲティング入門 ビッグデータ時代に実現する「枠」から「人」への広告革命

RTB、DSPを知るための入門書と言えます。
登場した背景や、特徴などわかりやすく説明されております。



アトリビューション 広告効果の考え方を根底から覆す新手法

アトリビューションが可能にすること、そのために気をつけるべきことが、
詳しく説明されています。



生き残るための広告技術 進化したインターネット広告「行動ターゲティング」のすべて

行動ターゲティングが、一般的に広がり始めた頃の一冊。
今読んでも参考になる部分が、たくさんあります。



明日の広告 変化した消費者とコミュニケーションする方法

ネット広告ではなく、広告全般について論じられている一冊。
全体的に下降傾向に思われがちな広告業界に勇気を与えてくれます。





オプト、スマートフォン専門のトレーディングデスク新設

 オプトは、スマートフォンを活用した企業のマーケティング活動を総合的にサポートするため、専門のトレーディングデスクを新設した。

 スマートフォンのディスプレイ広告は、アドテクノロジーが急速に進化しており、より専門性の高い施策を実施していくことが求められている。今回、オプトはスマートフォンに特化したトレーディングデスクを設置し、専門スキルを持った約20名のスタッフがプランニング、運用、分析、レポーティングまでをトータルサポートする。(情報提供:MarkeZine)

株式会社ジーニー、グリーベンチャーズ株式会社が運営するファンドを 引受先とする第三者割当増資を実施

Genieeプレスリリースより引用


株式会社ジーニー(本社:東京都港区、代表取締役:⼯藤 智昭、以下 ジーニー)は、グリーベンチャーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:⽥中 良和、以下 グリーベンチャーズ)が運営するファンドを引受先とする第三者割当増資を実施いたしました。

ジーニーは、リクルートのアドネットワーク事業の⽴ち上げを⾏った経験豊かなメンバーが創業した広告テクノロジー企業であり、インターネットメディアの収益を最⼤化する「サプライサイドプラットフォーム」を提供しております。

ジーニーは、2010 年 4 ⽉の会社設⽴後、⽇本をはじめ世界 10 ヶ国のメジャーなデマンドサイドプラットフォーム、アドエクスチェンジ、アドネットワークと相次いで提携し、収益最⼤化を⽀援する法⼈・個⼈メディアの数が 900 サイトを超えるなど、急速に事業を拡⼤しております。

今回の第三者割当増資により、優秀な⼈材の採⽤やインフラの増強など、ジーニーの提供するサプライサイドプラットフォームの付加価値をより⾼めてまいります。

また、⽇本国内で培った、ジーニーの⾼い技術⼒やネットワークをベースに、北⽶やアジア太平洋地域への進出を具体的に検討しており、同地域の広告市場開拓や、⽇本の広告市場も含めた三極間でのクロスボーダー取引の拡⼤を積極的に推進し、ネット広告業界のリーディングカンパニーとなるべく、さらなる事業拡⼤を図ってまいります。

2012/09/02

AdSafe Mediaが公表「ディスプレイ広告の半数は効果がない」

AdSafe Mediaは、上半期に行なってきた調査結果を公表した。

結果によると、

・ディスプレイ広告の半数以上が、ブラウザで1秒以上表示されていない

・Exchange取引により、リスクのある媒体に表示されてしまう危険性は、ネットワークよりも低下した

・Impressionの6~7%が、同じのサイトに同じキャンペーンの広告と共に表示されている
 (Aキャンペーンのバナーが、サイトAのAページに2~3つ出ている状態)

などが報告されている。

詳細は、AdSafeMediaのPDFへ
http://adsafemedia.com/sites/default/files/AdSafe%20SemiAnnual%20Review_July%202012.pdf

Twitter、フォロワー以外の“刺さる”ユーザーにリーチできる広告機能

 Twitterは31日、2011年10月にスタートした広告商品「プロモアカウント」と「プロモツイート」を利用する広告主に対して、「インタレストターゲティング」機能の提供を開始した。

プロモアカウントとプロモツイートは、自分のアカウントのフォロワーとそのフォロワーに似ているユーザーに向けてアカウントやツイートを表示する広告商品。今回提供するインタレストターゲティングは、フォロワーにこだわらず、キャンペーンの内容に興味を持っているユーザーにアカウントやツイートを表示できるのが特徴。

詳細:INTERNET Watch

グーグル、「Google TV Ads」サービスを終了へ

 Googleが「Google TV Ads」から手を引くことになった。同サービスは、テレビ上での広告販売方法を変革する試みとしてGoogleが5年にわたって取り組んできたものだ。

 Googleによると、今回の動きは、さまざまなモバイル機器を通じたコンテンツ視聴の人気が高まっていることに促されたものだという。

CNET News 2012/08/31

Adap.tvのヨーロッパチームが、テレビ広告とオンラインビデオ広告の収斂を加速(英文)

Amman Kainth joins from ChannelFlip to help agencies unify their video and TV planning and buying strategy

Adap.tv, the company that delivers a programmatic way to plan, buy, sell and measure TV and video advertising, is continuing to expand its European team as it prepares for significant growth in the sector.

Amman Kainth joins the company as agency business development manager. She will work with TV buying teams to help them trade online video and assist in aligning TV and video spend. Amman joins from ChannelFlip, and has also worked for WebTV (now Collective Media), IDS, ITV.com and Adlink Media.

Amman explains: “I want to play a role in helping agencies and their advertisers to get the most from the rapidly growing video advertising sector. Adap.tv’s ability to unify TV and online video is exactly what agencies are seeking and I am pleased to join its blossoming team.”

Adap.tv is also taking on Stuart Broadhurst as EMEA operations manager. Previously he worked at Open X, Phorm Inc and PDH Media. In addition, James Beasant joins Adap.tv as business development manager for networks.

“Each of our new hires reflects the changes we are seeing both in our business and the industry at large,” says Brian Fitzpatrick, managing director of Adap.tv Europe. “Advertisers are taking a much closer look at how online video advertising can become a greater part of their media mix, and we need to ensure that we have the skill-set that allows Adap.tv to continue to be an innovative and effective player in this market.”

Criteo、Yahoo! JAPANと提携-パフォーマンス広告の強化-(英文)

Criteo, the global leader in performance display advertising, today announced a strategic partnership with Yahoo! JAPAN’s online media sites. The business partnership will drive growth and opportunity for advertisers in the region, offering a powerful combination of premium inventory on Japan’s most visited internet sites and Criteo’s cost-per-click performance display solutions.

The deal marks the first time in Yahoo! JAPAN’s 16 year history that it has allowed a third party technology to monetize its personalized display advertising inventory. As the exclusive provider of personalized display advertising on Yahoo! JAPAN, Criteo will allow advertisers to reach consumers with relevant advertising on a cost-per-click (CPC) basis rather than cost-per-impression (CPM).  

Through the partnership, advertisers will be able to harness Criteo’s personalized advertisement technology to access billions of impressions per month across Japan’s leading news, entertainment and sports information sites; Yahoo! News, Yahoo! Sports, Yahoo! Finance and Yahoo! Knowledge Search.  

“This deal marks a significant milestone for Criteo as we become a major global player in advertising technology. Now with access to the largest source of premium inventory in Japan, Criteo’s solution is even more compelling for advertisers. By delivering all the benefits of search marketing to display advertising, we significantly increase consumer response, and ROI,” says Jean-Baptiste Rudelle, CEO and Co-Founder at Criteo.

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